凍結胚移植とは?流れと費用の考え方を整理
「胚を凍結します」という言葉を受け取ったとき、頭ではわかっていても、うまくイメージできなかった方もいるかもしれません。採卵の後に何が起きるのか、その後どのような流れで移植に進むのか、費用はどう考えておけばよいのか。ここでは、担当医からの説明を聞く前後の確認材料として、凍結胚移植の流れと保険・費用の考え方を整理します。
凍結融解胚移植(FET)の基本的な考え方を、こども家庭庁や日本産婦人科医会などの公的情報をもとにまとめています。この記事は、治療を今すぐ決めるためのものではなく、検討前に落ち着いて情報を整理するための確認材料としてお使いください。診断や治療方針の判断は、担当医にご相談ください。
凍結胚移植とは?
採卵の後、胚を一度凍結し、別のタイミングで子宮に戻す方法です。正式には「凍結融解胚移植(FET:Frozen-Thawed Embryo Transfer)」と呼ばれます。
採卵した周期とは別のタイミングで移植するため、子宮内膜の準備期間を設けやすい方法として説明されることがあります。ただし、移植の適否は個人の状態や診察の結果によって異なります。
また、採卵周期に卵巣への負担が大きくなった場合(卵巣過剰刺激症候群:採卵によって卵巣が過剰に反応した状態、のリスクがある場合など)には、その周期には移植せず全胚凍結を選択することがあります。詳細は担当医にご確認ください。
凍結融解胚移植は、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療(ART:Assisted Reproductive Technology)の一部として位置づけられます。2022年4月から、ARTは公的医療保険の適用対象になっています。
(参考:こども家庭庁「不妊治療って何をするの?」、日本産婦人科医会「生殖補助医療(ART)」)
凍結融解胚移植(FET)と新鮮胚移植の違い
胚移植には、大きく分けて2つの方法があります。
- 新鮮胚移植:採卵した周期中に、培養した胚をそのまま子宮に移植する方法
- 凍結融解胚移植(FET):採卵周期とは別のタイミングに、凍結保存した胚を融解して移植する方法
こども家庭庁の専門家インタビューでは、「新鮮胚移植(胚を凍結せずに移植)」と「融解胚移植(一度凍結した胚を融解して移植)」として区別されています(こども家庭庁「不妊治療って何をするの?」)。
どちらの方法が選ばれるかは、胚の状態・子宮内膜の状態・採卵周期の体調などをふまえて医師が判断します。最終的な方法は医師が判断しますが、希望を伝えることはできます。
凍結胚移植の流れ
医療機関によって進め方は異なりますが、凍結融解胚移植では一般的に次のような流れがとられます。
胚凍結保存
このステップは、体への負担を分散するための時間でもあります。採卵・体外受精・顕微授精で得られた胚を培養した後、適切なタイミングで凍結保存します。凍結した胚は、移植するまでクリニックで保管されます。保存中は「胚凍結保存維持管理料」が発生します(保険適用の対象。詳細は担当クリニックでご確認ください)。
移植周期の準備
周期ごとに確認を重ねながら進んでいくステップです。凍結した胚を移植する周期を選び、子宮内膜の状態を確認しながら準備を進めます。体の状態によって選ぶ方法が変わり、主に2つあります。
自然周期:超音波検査や血中ホルモン値の測定で排卵日を特定し、胚のステージに合わせた日程で融解・移植する方法です。
ホルモン補充周期:月経の始まりごろからエストロゲン製剤を用いて子宮内膜を整え、黄体ホルモンの投与開始を基準に移植日を設定する方法です。スケジュールを一定程度把握しやすいとされることがありますが、詳細は担当医に確認してください。
いずれの方法も、超音波検査での確認を繰り返しながら進みます。どちらの方法が選ばれるかは、体の状態などをふまえて医師が判断します。
融解と移植
ここまで準備してきた時間が、移植という形で結びつく日です。移植当日、凍結保存していた胚を融解します。移植は超音波でカテーテルの先端を確認しながら子宮内に胚を戻す方法が一般的に行われます。詳細な手技は担当クリニックでご確認ください。
通院の回数やスケジュールの詳細は医療機関ごとに異なります。担当クリニックに事前に確認してください。
判定(移植後の確認)
結果を待つ時間は、軽くはないと思います。移植後、一定期間が経過したのちに、着床の有無を確認する検査(妊娠判定)を行います。移植後の経過は個人差があり、この記事では結果に関する見通しをお伝えすることはできません。担当医の説明をご確認ください。
不妊治療全体の流れについては、不妊治療のステップと流れ全体像|タイミング法から体外受精までもあわせてご覧ください。
費用と保険について
凍結胚移植の保険適用条件(年齢・回数)
2022年4月から、凍結融解胚移植を含む生殖補助医療(ART)は公的医療保険の適用対象になりました。保険適用されると自己負担は3割が基本ですが、加入する保険の種類や所得区分によって実際の負担は異なる場合があります。詳細は医療機関や保険窓口でご確認ください。
保険適用には年齢と回数の条件があります(2026年7月時点。制度は改定されることがあります)。
- 年齢条件:治療開始時に43歳未満であること
- 回数条件:40歳未満は1子ごとに6回まで、40歳以上43歳未満は1子ごとに3回まで(出産、または妊娠12週以降の死産の後は回数がリセットされます)
この回数は胚移植の実施回数のカウントです。採卵の回数がカウントされるわけではありません(こども家庭庁「保険適用について」による)。詳細な条件や最新情報は、医療機関や公的窓口でご確認ください。
保険適用の枠組みについては、不妊治療の保険適用、どこまで対象?基本を整理で詳しく整理しています。
費用の目安は医療機関で確認を
保険適用で自己負担3割になりますが、実際の費用は治療内容や医療機関によって異なります。具体的な費用の目安については、妊活にかかるお金の全体像、何に備えると安心?をご参照ください。
高額療養費制度の対象になります
凍結融解胚移植は保険適用の対象になるため、1か月の医療費が一定額を超えた場合は高額療養費制度が使えます。上限額は所得区分によって異なります。詳細と上限額については、高額療養費制度は不妊治療でどう使う?確認の手順と限度額適用認定証をご覧ください。
胚の凍結保存に関する費用
凍結保存した胚は、移植するまでの期間、管理費用が発生します。保険適用の対象にはなりますが、保存期間の上限や費用の詳細は保険制度の改定によって変わることがあります。担当クリニックに確認することをおすすめします。
先進医療について
凍結融解胚移植にあわせて、「先進医療」という枠で提供される技術を選択する場合があります。先進医療の技術料部分は、保険診療と併用しても全額自己負担となります。どのような技術があるか、費用がいくらかは医療機関でご確認ください。
最新の制度・費用は、医療機関や公的窓口でご確認ください。
FAQ(よくある質問)
Q. 凍結胚移植と新鮮胚移植、どちらになるかは誰が決めるのですか?
医師が、採卵周期の体の状態・子宮内膜の状態・胚の発育状況などを確認したうえで判断します。患者側でどちらかを選ぶものではなく、どちらが選ばれるかは一人ひとりの状況によって異なります。不明な点は担当医に確認してください。
Q. 自然周期とホルモン補充周期はどちらになるか、自分で選べますか?
どちらの方法になるかは、体の状態や医療機関の方針をふまえて医師が判断します。希望を伝えることはできますが、最終的な選択は診察の結果によります。担当医にご相談ください。
Q. 凍結した胚はいつまで保存できますか?
凍結保存の期間については、保険制度上の取り扱いが改定されることがあります。現在の保存期間の上限や費用については、担当クリニックに確認することをおすすめします。
Q. 凍結胚移植の保険適用に年齢や回数の制限はありますか?
あります。体外受精・顕微授精などと同じく、生殖補助医療(ART)の保険適用の条件は、治療開始時に43歳未満であること、回数は40歳未満で1子ごとに6回まで、40歳以上43歳未満で1子ごとに3回までです(2026年7月時点。制度は改定されることがあります)。この回数は胚移植の実施回数のカウントです。採卵の回数はカウントされません。詳細な条件は医療機関や公的窓口でご確認ください。
Q. 何度か移植を試みたあと、次のステップを担当医に相談するにはどうすればよいですか?
移植の経過や次の選択肢については、担当医に率直に相談することをおすすめします。治療の継続・変更・追加検討の判断は、個人の状況によって異なります。治療の途中で立ち止まって確認したくなることは、ごく自然なことです。受診の際に「次のステップについて確認したい」と伝えると相談しやすくなることがあります。
次の一歩
どの段階でこの記事を読んでいるかによって、次に確認する場所が変わります。治療全体の流れをまだ整理できていない方は治療ステップの記事へ、体外受精の基本から確認したい方はIVF基本記事へ、費用・保険の見通しを持ちたい方は保険・費用の記事へ、という形で状況に合わせて進んでいただけます。
治療全体の流れを確認したい方:不妊治療のステップと流れ全体像|タイミング法から体外受精までをご覧ください。
体外受精の基本から整理したい方:体外受精とは?流れ・費用・保険適用の基本を整理をあわせてどうぞ。
費用・保険の見通しを持ちたい方:不妊治療の保険適用、どこまで対象?基本を整理、妊活にかかるお金の全体像、何に備えると安心?をご覧ください。高額療養費の詳細は高額療養費制度は不妊治療でどう使う?確認の手順と限度額適用認定証で整理しています。
この記事は、公的情報をもとに一般的な考え方を整理したものです。医療助言・診断・治療方針の提示ではありません。個別の状況については担当医にご相談ください。
本記事は情報提供を目的としたもので、医療上の助言や診断ではありません。体調や治療に関する判断は医療機関にご相談ください。制度・費用・保険の内容は変わることがあるため、最新の情報は公式の案内でご確認ください。