不妊検査の費用、保険が使えるケースと自費のケース

不妊検査を受ける前に、費用の見通しが立たないまま調べている、という方は少なくありません。この記事では、保険が使えるケースと自費になるケースの判別基準を、公的情報をもとに整理します。

この記事で扱う内容をかんたんに示します。

• 「保険が使える」状態とはどういう状態か
• 保険が使える主な検査の種類
• 自費になる主なケース（ブライダルチェック・AMH検査・ART条件超えなど）
• 混合診療のルールと先進医療の扱い
• 費用を軽くするための制度（高額療養費・医療費控除）

こども家庭庁・国税庁・日本産婦人科医会などの公的情報をもとにまとめています。診断や費用の個別判断はできませんが、通院前の確認材料としてお使いください。

不妊検査で「保険が使える」とはどういう状態か

2022年4月から、タイミング法・人工授精などの一般不妊治療、および体外受精・顕微授精などの生殖補助医療（ART）が公的医療保険の適用対象になりました（こども家庭庁）。

これらの治療の過程で、医師が不妊症の診断・治療方針の決定のために実施する検査は、保険診療として行われます（こども家庭庁）。この場合の窓口での自己負担は、一般的に3割とされています。ただし加入する保険の種類や収入区分によって負担割合が異なる場合があります。

保険が適用されるかどうかの鍵は、「医師が不妊症の診断・治療目的で実施するかどうか」です。同じ検査であっても、目的によって扱いが変わることがあります。詳細は受診先の医療機関でご確認ください。

保険が使える主な不妊検査の種類

具体的にどの検査が対象になるか、という点は気になるところです。日本産科婦人科学会・日本産婦人科医会が示す一般的な一次スクリーニング検査には、以下のようなものが含まれます。

女性側の主な検査例

• 超音波検査（経膣超音波）
• ホルモン検査（血液検査）
• 子宮卵管造影検査（卵管の通りを確認する検査）
• フーナーテスト（精子が子宮頸部を通過できるかを確認する検査）
• クラミジア検査（核酸増幅検査など）

男性側の主な検査例

• 精液検査

これらの検査は、不妊症の診断・治療方針の決定を目的として医師が実施する場合、保険診療の対象となります（日本産婦人科医会、こども家庭庁）。

費用の目安について

東京都妊活課が公表している費用の目安によると、保険適用時の自己負担（3割）は検査ごとに数百円〜数千円程度の幅があります。ただし診療報酬点数は定期的に改定されるため、具体的な費用は受診先のクリニックまたは東京都妊活課の最新情報（東京都妊活課「不妊の検査を受ける」）でご確認ください。

複数の検査を同時に受けた場合は合計費用が変わります。初診からひととおりの検査を終えるまでには複数回の通院が必要になることが多く、トータルの費用感は受診先のクリニックで目安を聞いておくと安心です。

不妊検査の種類の全体像については、妊活で受ける検査には何がある？最初に知っておきたい一覧もご覧ください。

自費（全額自己負担）になる主なケース

保険が使えるケースがある一方で、自費になるケースもあります。主なものを整理します。

ブライダルチェック・健診目的の検査

「不妊症」の診断・治療方針決定を目的としない、健康確認目的や健診的な検査は、原則として保険適用外（自費）です。医師が不妊症の診断を目的として実施する場合と区別されます。

「ブライダルチェック」という名称で提供されている健診メニューは、自費になることが多いため、受診前にクリニックへ確認しておくと費用の見通しが立てやすくなります。

AMH検査（卵巣年齢検査）の場合

AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査は、2024年6月の診療報酬改定以前は全額自費でした。

2024年6月の診療報酬改定では、不妊症と診断された方の卵巣機能の評価・治療方針の決定を目的とする場合に限り、6か月に1回を上限として保険適用の対象になったとされています（厚生労働省）。制度は改定されることがあるため、最新の条件は受診先または厚生労働省・こども家庭庁の情報でご確認ください。

ただし、ブライダルチェックや健診目的でのAMH検査は、引き続き自費の扱いとされています。自分がどちらの目的で受けるかについては、受診先のクリニックで確認してください。

AMH検査については、AMH検査とは？妊活で見ておきたい意味と受け止め方で詳しく整理しています。

生殖補助医療（ART）の年齢・回数条件を超えたケース

2026年6月時点の制度では、体外受精・顕微授精（生殖補助医療・ART）の保険適用には次の条件があります。制度は改定されることがあるため、最新の条件は受診先または公的機関の情報でご確認ください。

• 年齢：治療開始時に43歳未満であること
• 回数：40歳未満は1子ごとに6回まで、40歳以上43歳未満は1子ごとに3回まで（移植の回数を含む条件の詳細はクリニックで確認を）

この条件を超えたARTに伴う検査は自費となります。

なお、タイミング法・人工授精（一般不妊治療）には、生殖補助医療のような年齢・回数の上限条件は設けられていないとされています。詳細は受診先や公的機関の最新情報でご確認ください。

最初の通院段階ではARTの話が直接関係しないことも多いです。担当医と相談しながら、自分の状況に合った確認を進めてください。

感染症スクリーニング検査

HIV・B型肝炎・C型肝炎・梅毒などの感染症スクリーニング検査の保険適用については、実施の目的や状況によって取り扱いが異なる場合があります。受診先のクリニックで事前にご確認ください。

混合診療のルールと先進医療の扱い

検査や治療の中で、クリニックから「保険診療に加えて自費のオプションがあります」と提示されることがあります。このとき知っておきたいのが混合診療のルールです。

混合診療とは何か

混合診療とは、保険診療と自費診療を同じ治療の中で組み合わせることを指します。日本ではこの混合診療が原則として禁止されています（厚生労働省）。

自費のオプションを検査や治療に追加した場合、本来保険適用になる部分を含めて全額自費になることがあります。自費のオプションを追加する際は、事前に担当医・クリニックで費用の取り扱いを確認することをおすすめします。

先進医療は例外的に組み合わせ可能

例外として、厚生労働省が認定した「先進医療」は、保険診療と組み合わせることができます。先進医療の技術料は全額自己負担ですが、通常の診療部分は保険が適用されます（厚生労働省）。

先進医療の対象技術は随時変更されます。不妊治療に関する先進医療の最新の対象技術については、厚生労働省またはこども家庭庁の情報ページ、および受診先のクリニックでご確認ください。

保険適用の範囲全体については、不妊治療の保険適用、どこまで対象？基本を整理で詳しくまとめています。

費用を軽くするための制度

高額療養費制度

保険診療として行われた不妊検査・治療費は、高額療養費制度の対象になります。一定額を超えた自己負担分が後から戻る仕組みです。

先進医療の技術料や自費診療の部分は、高額療養費の対象外です。

上限額は所得区分によって異なります。制度の仕組みと確認手順については、高額療養費制度は不妊治療でどう使う？確認の手順と限度額適用認定証をご覧ください。

医療費控除

国税庁の質疑応答事例では、「不妊症の治療費および人工授精の費用は医療費控除の対象となる」と明示されています（国税庁）。

現行の医療費控除の制度では、1年間に支払った医療費の合計から保険補てん分などを除いた額が10万円（または所得の5%）を超えた場合に、確定申告によって税金の一部が戻る仕組みとされています（国税庁）。保険診療・自費診療を問わず、医師の診療対価として支払った費用が対象とされます。

ただし、予防目的・健康増進目的の費用（サプリや市販の検査薬など）は対象外です。個別のケースで控除の対象になるかどうかは、税務署または国税庁にご確認ください。制度の詳細は改正されることがあります。

よくある質問（FAQ）

Q. 初診で受ける検査は保険が使えますか？

初診でも、医師が不妊症の診断・治療方針の決定を目的として実施する検査は、保険診療の対象になります。ただし、「ブライダルチェック」という形での健診目的の受診は、保険適用外（自費）になる場合があります。受診前にクリニックへ確認しておくと、費用の見通しが立てやすくなります。

Q. 自費になるのはどんなケースですか？

主なケースとして、①健診目的・ブライダルチェック目的の検査、②健診目的でのAMH検査、③ARTの年齢・回数条件を超えた治療に伴う検査、④先進医療の技術料部分が挙げられます。同じ検査でも目的によって扱いが変わることがあるため、クリニックで事前に確認するのが確実です。

Q. AMH検査は保険で受けられますか？

2024年6月の診療報酬改定から、不妊症と診断された方の卵巣機能の評価・治療方針の決定を目的とする場合、6か月に1回を上限として保険が適用されるようになったとされています（厚生労働省）。制度は改定されることがあるため、ブライダルチェックや健診目的では引き続き自費とされる点も含め、最新の条件は受診先のクリニックで確認してください。

Q. 自費で受けた不妊検査は医療費控除の対象になりますか？

医師の診療対価として支払った費用は、医療費控除の対象となると国税庁の質疑応答事例で示されています。ただし、個別のケースで対象になるかどうかの判断は税務署または国税庁にご確認ください。健康増進目的・予防目的の費用は対象外です。

Q. 先進医療の検査を受けると全額自費になりますか？

先進医療の技術料の部分は全額自己負担ですが、通常の診療部分は保険が適用されます。先進医療を追加するかどうかは担当医と相談して決めてください。先進医療の費用は医療機関によって異なるため、クリニックに事前に確認することをおすすめします。

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費用の全体像がつかめると、初診で聞くことが絞りやすくなります。まずは確認できたことを、ひとつの手がかりにしてください。